こんにちは！
今回のテーマは「痛みの本質ってここなんだろうな～と思った研究」についてです。
何らかの原因があっての痛みについては、組織の損傷があり痛めている状態なので、そこに対しては処置が必要となります。
しかし、発生原因がわからなく痛みが取れない、いわゆる慢性的な疾患に関しては今回の研究が本質なのかなと個人的には思いましたのでご紹介致します。
日本人の高齢者における腰痛の有訴率には、社会経済的な格差がみられる可能性があることが、東北大学大学院国際歯科保健学の杉山賢明氏らの研究で分かった。具体的には、教育レベルが低く、所得が低いほど腰痛の有訴率が高いことが示された。同氏らは、医療政策を立案する場合や診療現場では、身体的な側面だけはなく社会的な因子にも目を向けた支援や対策が必要であるとの見解を述べている。研究の詳細は「International Journal for Equity in Health」1月21日号に掲載された。
多くの人が抱える腰痛は、健康寿命を縮める一因ともなっている。その発症には筋力の低下といった身体的要因だけでなく、心理社会的要因も関連すると考えられているが、教育歴や所得による有訴率の差は明らかになっていない。そこで、杉山氏らは今回、65歳以上の高齢者を対象に、社会経済的状況と腰痛の有訴率との関連を調べる研究を実施した。
対象は、2013年に日本老年学的評価研究（JAGES）のアンケートに回答した、65歳以上の自立した生活を送っている高齢者2万6,037人。アンケートでは社会経済的状況と過去1年間の腰痛の有無について尋ねた。
回答によると、対象者の63.4％が過去1年間に腰痛を有していた。対象者を教育歴（9年以下、10～12年、13年以上）で3群に分けて比較したところ、教育歴が最も長い群と比べて、最も短い群では腰痛の有訴率は1.07倍有意に高いことが分かった（有訴率比、95％信頼区間1.02～1.12）。また、最も長く従事した職業（「専門職」「事務職」「肉体労働職」「就労経験なし」）で4群に分けて比較した結果、専門職に就いていた群と比べて、肉体労働に就いていた群ではその有訴率は1.06倍有意に高いことも明らかになった（同1.01～1.11）。
さらに、対象者を所得で4群に分けて比較したところ、所得が最も高い群と比べて、最も低い群では腰痛の有訴率は1.16倍高かった。同様に、現在の資産で5群に分けて比較しても、資産が最も高い群と比べて最も低い群では有訴率は1.18倍有意に高かった（95％信頼区間はそれぞれ1.10～1.23、1.11～1.27）。
これらの結果を踏まえ、杉山氏らは「高齢者の腰痛の有訴率には社会経済的な格差が存在することが示された。このため、これらに関連する因子を考慮した対策が必要である」と述べている。
・教育レベル差 １．０７倍増加（１．０２～１．１２倍）
・肉体労働と専門職の差 １．０６倍増加（１．０１～１．１１倍）
・所得の差 １．１６倍増加（１．１０～１．２３倍）
・貯金の差 １．１８倍増加（１．１１～１．２７倍）
前回のコラムで書いた、体の痛みを取りたい？ならまずは借金を返そうよって話で取り上げた内容が再確認出来る研究でした。
教育レベルの差については、メディアの体の健康に良いものと発表されれば、スーパーの食品が無くなるように、本当に良いのか？を考えないで、そのまま取り入れる事や医者の言う事だからと考えないで取り入れている事など、良いか悪いかは個人の生活環境にも変わりますし、メディアでやっている事がそれって本当？ってのも多々あります。
例えば
大豆のイソフラボンは上限値が７５㎎
（納豆１つ＝３８㎎、豆腐１丁＝８０㎎、豆乳１パック２００ml＝４０㎎）
糖質制限
糖質制限で４年半寿命が縮まるかもって研究もあります。
加工食品の害
・超加工食品の何が体に悪いのって話
・超加工食品で過敏性腸症候群のリスクが1.25倍
・アレルギーの話
・ファストフードを食べるとアレルギーが悪化する
などなど
また金の格差は前回同様に
自己コントロール感が出来ない事で対応が出来ない事と金の事でのストレスが体への負担を大きくしているので、妥当な結果なんだろうなと思いました。
金額が高い＝効果が高い
メディアで言っている事は本当だ
など、思い込みが間違っているかも知れませんので、そこは勉強が必要なんだなぁと改めて思いました。
勉強と体感は違うので、とりあえずやってみてどう変化して、自分に合ったものを取り入れるようにしていきたいですね。